引っ越し時の郵便物の転送方法は?転居届けの出し方を解説!

スポンサーリンク

引っ越しといえば様々な手続きが必要ですよね。住所を変更したり、ガス会社に連絡したりと大変です。

そんな手続きの中でも忘れちゃいけないのが、郵便物の転居届けじゃないでしょうか。大切な郵便物が旧居のポストに配達されて、受け取れないなんてことになったら困ります。

郵便物は、どのような手続きをすれば転送してもらえるのでしょうか。

転居届けとは、どうやって出せば良いのでしょうか?

スポンサーリンク
目次

引っ越しの郵便物の転送サービスを受けるには?

郵便物の転送サービスを受けるためには、転居届けをしなければなりません。転居届けを出すには、どのようにすれば良いのでしょうか。

※転居届けをポストに投函
郵便局にある転居届けをもらって来て記入し、ポストに投函するだけでOKです。投函の際、切手を貼る必要もありません。

※転居届けを郵便局で提出
郵便物にある転居届けを記入して、郵便窓口に提出します。提出の際、旧住所のわかる書類と、本人確認のできる証明書も必要です。

※インターネットで手続き
郵便局のホームページでも転居の手続きをすることができます。

郵便局のe転居のページで規約を確認したら「同意する」を押します。

自分のメールアドレスを入れたら、折り返しメールが届くので、そこにあるURLをクリックします。開かれたページで求められる情報を入れれば大丈夫です。

転送開始希望日は、いつにすれば良い?

郵便物の転居届けには、転送を始めて欲しい月日を記入することができるので、旧居の退居日を記入すると良いでしょう。

退居日はバタバタしておりポストの確認を忘れてしまうこともあるでしょうし、退居後に郵便物が届いてしまうと、もう受け取ることができなくなってしまうからです。

また、退居日以前の月日を記入してしまうと、まだ新居で暮らしている前の住人の方が受け取ってしまうかも知れません。

逆に退居日以降を記入してしまうと、自分はもう新居に引っ越し済みなのに、郵便物だけ旧居に届いていることになってしまいます。

そのようなことの無いように、転送開始希望日には退居日を記入するのが良いかなと思います。

転居届けを出して、すぐに転送を始めてもらうのは無理があるので、一週間程度は予約を持って届けを出すようにしましょう。

転居届けを出すと、旧住所へ送られて来た郵便物を1年間、新住所へ無料で配達してもらえます。

この1年間とは、転居届けを出した日から1年間ということです。

転送開始日から1年間ではないそうなので、注意が必要ですね。

転送してもらえない郵便物がある?!

転居届けを出しても、転送されない郵便物があります。

転送不要と記載されている郵便物は、転居届けを出していても転送されず、差出人に送り返されてしまいます。

例えば銀行からの書類や税金の納付書などは、個人情報の入った大切な郵便物なので、転送不要と記載されていることが多いのです。

引っ越し後は、住民票の異動や通帳の住所変更等を早めに済ませることが大切ですね。

そして転居届けは、郵便局から配達される郵便物にだけ適用されています。

他の宅配業者の配達物には適用されていないので、ここでもやはり、早めの住所変更が必要になってくるでしょう。

よく利用している通信販売の会社やAmazon等、郵便局以外の宅配業者を利用している会社は多いです。

よく買い物をするサイトをひとつひとつ思い出して、住所変更をしておきましょう。

今買い物をしていなくても、カタログを新住所へ送ってくれることもあるし、旧住所にいろいろと送られても、次の住人の方の迷惑になってしまいますよね。

引っ越し時の郵便物の転居届について【まとめ】

引っ越しの時の転居届けはポストに投函することもできるし、郵便局の窓口へ行ってもいいし、インターネットでもできるのですね。

転居届けに記入する転送開始希望日は、引っ越しする退居日がベストのようです。

そして郵便物の転居届けを出すと、その後1年間は無料で転送サービスが受けられます。

ただし、転居届けを出した日から1年間ということなので、その辺の日にちは気をつけなければなりませんね。

また、転送不要と記載された郵便物は届かないようなので、住所変更の手続きは早めに行うことが大切なようです。

簡単で便利な転送サービスが受けられるように、手続きを忘れないようにしましょうね。

スポンサーリンク
よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次